「職場の雰囲気が悪い」「社員の離職率が高い」「生産性が上がらない」と悩む経営者や人事担当者は少なくありません。厚生労働省の調査では、令和2年に54.2%の労働者が仕事や職業生活に強い不安やストレスを感じる事柄があると回答しています。
職場環境を見直す際は、設備だけでなく、人間関係や業務量、働き方にも目を向ける必要があります。本記事では、改善が必要な理由と職場環境を構成する要素、具体的な5つの方法、実施時の注意点を解説します。自社で着手する施策を考える際に役立ててください。
職場環境の改善が必要な理由

社員と企業の双方に関わる取り組み
職場環境の改善は、社員が安全で快適に働けるよう、設備や人間関係、業務量、働き方などを見直す取り組みです。社員の負担を減らすだけでなく、企業の生産性や人材の定着にも関わります。
主に期待できる効果は、以下のとおりです。
- 健康を促進できる
- 生産性が向上する
- モチベーションが高まる
- 離職率が低下する
健康を促進できる
職場環境の改善は、社員の心身の健康を支えます。照明や空調が作業に合っていなかったり、十分に休憩できなかったりすると、疲労やストレスにつながるためです。
例えば、照明や空調の調整、休憩スペースの設置が対策になります。設備面だけでなく、過剰な業務量や相談しにくい状況にも目を向ける必要があります。
生産性が向上する
職場環境の改善によって、社員が仕事に集中しやすくなり、生産性の向上が期待できます。作業を妨げる騒音や使いづらい設備は、業務を進めるうえでの負担になるからです。
例えば、集中する場所と会話する場所を分けたり、必要な備品を使いやすい位置に置いたりする方法があります。効果は業務や職場の状況によって異なるため、改善前後の作業時間や使いやすさを確認するとよいでしょう。
モチベーションが高まる

働きやすい環境は、社員の仕事への意欲を支える要素の一つです。困りごとを相談でき、自分の意見も受け止めてもらえる職場では、安心して業務に取り組みやすくなります。
例えば、自由に意見を出せる話し合いの場を設けることが考えられます。ただし、快適な設備を用意するだけで意欲が高まるとは限りません。仕事内容や評価への納得感も関わります。
離職率が低下する
良好な職場環境は、社員の定着につながると期待できます。長時間労働や休暇の取りづらさ、人間関係などの負担を軽減できれば、働き続けやすくなるためです。
人材が定着すれば、企業にとっては採用や育成にかかる負担を抑えられる利点もあります。ただし、退職理由は一人ひとり異なるため、設備の改善だけで判断せず、社員が抱える課題を把握することが必要です。
職場環境を構成する要素

設備から仕事の進め方までが対象
職場環境を見直す際は、目に見える設備と、仕事の進め方や人との関わりを併せて捉えます。主な要素は以下のとおりです。
- 物理的環境
- 人間工学的側面
- 仕事の負荷
- 仕事の自由度や裁量権
- 人間関係
労働時間や休日・休暇、賃金、評価制度などの労働条件も対象に含まれます。例えば、休暇制度があっても、人手不足で利用できない場合は、制度と運用の両方を確認する必要があります。
物理的環境
物理的環境とは、オフィスの空間や設備などを指します。照明や空調、騒音、休憩スペースに加え、トイレや更衣室なども見直しの対象です。
確認する際は、設備の有無だけでなく、実際に使いやすい状態かにも目を向けます。例えば、会議室が足りないように見えても、予約と実際の利用にずれが生じている可能性があります。利用状況を把握してから、増設や配置変更を検討するとよいでしょう。
人間工学的側面
人間工学的側面とは、人の体の特性や動きに合わせた作業環境への配慮です。椅子や机、モニターなどが使う人に合っているかを検討します。
例えば、椅子の高さやモニターの位置を調整する方法があります。家具を導入するだけでなく、社員が自分に合う使い方を理解できるようにすることも必要です。
仕事の負荷

仕事の負荷は、量と難しさの両面から確認する必要があります。同じ件数の仕事でも、担当者の経験や求められる判断によって負担が変わるためです。
特定の社員への業務集中や、休暇中に代わる人がいない状態は見直しの対象です。過度な負担が続けば、心身の不調につながるおそれがあります。
社員の心身の健康を守りつつ生産性を向上させるためには、仕事の負荷を適切に管理しましょう。個々の社員の能力や状況に応じて、柔軟に対応することが大切です。
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仕事の自由度や裁量権
仕事の自由度や裁量権とは、進め方や判断を自分で決められる範囲です。担当者が状況に応じて判断できれば、主体的に仕事へ取り組みやすくなります。
ただし、判断の基準や相談先が曖昧なまま任せると、不安や混乱につながりかねません。自分で決められる事項と、上司への確認が必要な事項を明確にし、責任に見合った権限を設ける必要があります。
人間関係
職場の人間関係は、情報共有や助け合いのしやすさに関わります。相談しづらい雰囲気や部門間の壁があると、問題が表面化しにくくなるためです。
目指すのは、互いの立場を尊重し、必要な報告や相談ができる関係です。私生活に踏み込んだ交流を求めるのではなく、社員ごとの距離感にも配慮します。
職場環境を改善する方法

自社の課題に合う方法を選ぶ
職場環境の改善には、さまざまな方法があります。ここでは5つの方法を紹介しますが、すべてを一度に導入する必要はありません。社員が困っていることと、実行に必要な費用や負担を照らし合わせて選びます。
コミュニケーションを活性化させる
職場のコミュニケーションを改善するには、必要な情報が届き、困ったときに相談できる仕組みを設けます。会話の量を増やすだけでは、業務上の行き違いは解消できないためです。
取り組みの例は、以下のとおりです。
- オープンスペースの設置
- 定期的なチームミーティングの実施
- 社内SNSの導入
- ランチ会や懇親会の開催
- 部署間交流プログラムの実施
上司と部下が1対1で話す1on1ミーティングでは、業務の困りごとや支援してほしいことを聞く機会を設けます。情報共有には、チャットや社内向けの情報サイトも活用できます。
ただし、会議や通知が増えすぎると集中を妨げます。共有する内容や連絡手段の使い分けを決め、懇親会などの交流も参加者の負担に配慮して運営することが大切です。
柔軟な働き方ができるようにする
柔軟な働き方は、仕事と育児・介護などを両立しやすくする方法です。業務の性質に合う範囲で、勤務時間や場所の選択肢を検討します。
具体的な施策には、以下のようなものがあります。
- フレックスタイム制の導入
- リモートワークの選択肢の提供
- 短時間勤務制度の整備
- ジョブシェアリングの導入
- 副業・兼業の許可
制度を設ける際は、利用条件、業務の引き継ぎ、評価方法を明確にします。離れた場所で働く場合は、情報の取り扱いや連絡方法の準備も必要です。制度を利用しない社員に仕事が偏らないかも確認します。
働き方の選択肢を増やすと同時に、無理なく仕事を分担できる体制を整えます。 担当業務、所要時間、期限を把握し、特定の社員に負担が集中していれば分担を見直します。手順の共有や経費精算・勤怠管理などのシステム化も、引き継ぎや事務作業の負担を減らす選択肢です。
作業環境を整える

作業環境は、社員の声と設備の利用実態をもとに改善します。温度や明るさの感じ方、集中しやすい環境は、社員や仕事によって異なるためです。
具体的な方法は、以下のとおりです。
- 適切な照明設備の導入
- 空調システムの最適化
- 人間工学に基づいた家具の選択
- 防音対策の実施
- グリーンオフィスの導入
例えば、空調の調整、机や椅子の配置変更、集中して作業する場所の確保から着手できます。空調や照明だけでなく、通路の安全性や清掃状況、休憩場所も確認します。
会議室や座席が不足している場合は、時間帯ごとの利用状況を調べると判断に役立ちます。大規模な改装を決める前に、配置や運用の変更で対応できるか検討すると、費用を抑えやすくなります。
研修を実施する
研修は、回数を増やすことよりも、職場の課題に合った内容を選ぶことが大切です。受講が目的になると、社員の負担だけが増えるおそれがあります。
研修や学習支援の方法には、以下の選択肢があります。
- 定期的なスキルアップ研修の実施
- 外部講師を招いたセミナーの開催
- オンライン学習プラットフォームの活用
- 社内勉強会や発表会の企画
- 資格取得支援制度の導入
例えば、業務に必要な知識に加え、ハラスメント防止や相談を受ける際の対応、心の健康への理解を深める内容が考えられます。話し合いや事例を使った演習を取り入れる方法もあります。
実施にあたっては、受講時間を業務計画に組み込みます。研修後は、学んだ内容を実践できたか、職場の行動や仕事の進め方が変わったかを確認すると、次の研修に役立ちます。
従業員専用の相談窓口を開設する
従業員が安心して悩みを伝えられるよう、相談窓口を設けます。直属の上司には話しにくい問題でも、別の相談先があれば支援につながりやすくなります。
運営する際のポイントは、以下のとおりです。
- 匿名性の確保
- 専門知識を持つ担当者の配置
- 複数の相談方法の提供
- 迅速な対応と解決策の提案
- 定期的な利用状況の分析と改善
窓口の対応範囲や利用方法、相談内容を誰と共有するかを明確にし、社内に周知します。匿名相談を受け付ける場合は、詳しい状況確認や対応に限界があることも伝える必要があります。
健康に関する相談など、専門的な判断が必要な場合は、産業医や保健師などと連携する体制を検討します。担当者だけで解決を抱え込まず、相談者の情報に配慮しながら対応を進めることが大切です。
職場環境を改善するときの注意点

現場の負担と実施後の変化を確認する
職場環境の改善を進める際は、現場の声を取り入れ、無理なく続けられる形で実施します。主な注意点は以下のとおりです。
- 従業員の意見を反映させる
- 継続できる改善計画を立案する
- 改悪にならないように注意する
施策を導入して終わりにせず、使われているか、別の負担が生じていないかまで確認する必要があります。
従業員の意見を反映させる
改善案を決める前に、現場で働く従業員の声を聞きます。担当者から見えにくい困りごとや、維持したい職場の良い点を把握するためです。
意見を集める方法には、以下の選択肢があります。
意見を集める方法にはさまざまな選択肢があります。定期的なアンケート調査や社内SNSで意見を募集する方法が効果的です。部署ごとに改善会議を開くのもおすすめです。匿名での提案制度を導入すれば、言いにくい意見も集められます。上司と部下が1対1で話し合う機会を設ける手段も有効です。
声の大きい人の意見だけで決めず、職種や勤務場所の異なる社員にも意見を求めます。話し合いでは個人への非難を避け、「どのような状態なら働きやすいか」を考えると、改善案を出しやすくなります。
意見と併せて、残業時間や設備の利用状況なども確認します。ストレスチェックの集団分析結果も、職場単位の課題を考える手がかりです。個人が特定されないよう、結果の取り扱いには配慮が必要です。
採用した案の実施内容や、すぐに対応できない案の理由も伝えると、従業員が取り組みの状況を把握できます。
継続できる改善計画を立案する
改善計画には、目標だけでなく、担当者や実施時期、必要な費用を盛り込みます。総務や人事だけに任せず、経営層や管理職、現場の従業員と役割を分担することが必要です。
計画づくりのポイントは、以下のとおりです。
- 明確な目標設定
- 段階的な実施計画の作成
- 定期的な進捗確認と評価
- 柔軟な計画の見直しと修正
- 予算と人員の適切な配分
実施は次の順に進めると、担当者と現場の認識を合わせやすくなります。
- 従業員の声と業務・設備の状況から課題を把握する
- 影響の大きさと実行のしやすさを踏まえ、優先する施策を決める
- 担当者、期限、予算、確認する指標を定める
- 一部の部署などで試し、結果を確認する
- 必要な修正を行い、継続や対象の拡大を判断する
効果を確かめる項目は、施策に合うものを選びます。例えば、以下のような確認が考えられます。
| 施策 | 確認する項目の例 |
|---|---|
| 業務分担の見直し | 残業時間、担当業務の偏り |
| 作業場所や設備の改善 | 利用状況、使いやすさへの意見 |
| 情報共有の改善 | 情報を探す手間、連絡の行き違い |
| 柔軟な働き方の導入 | 制度の利用状況、周囲への負担 |
数値だけで判断せず、従業員が働きやすくなったと感じているかも併せて確認します。確認のための入力や報告が増えすぎない方法を選ぶことも、継続するうえで欠かせません。
改悪にならないように注意する

改善策を導入する際は、別の困りごとを生まないかを確認します。例えば、交流を促す座席配置が集中を妨げたり、新しいツールによって入力作業が増えたりする場合があります。
影響を見極めるには、段階的に試す方法が役立ちます。
改善策は段階的に導入し、都度、効果を測定してください。一度に大きな変更を行うと、問題が発生した際に原因を特定できません。定期的に従業員からフィードバックを収集することも重要です。現場の声を聞くと、改善策の問題点を早期に発見できます。
試行中は、利用者だけでなく周囲の社員の負担も確認します。想定外の問題が出た場合に修正できるよう、判断する担当者と見直しの時期を決めておくとよいでしょう。元の運用に戻す方法も事前に検討しておくと、変更に伴う混乱を抑えやすくなります。
まとめ

職場環境の改善は、社員の健康や意欲を支え、生産性の向上や離職防止につながると期待できます。設備だけでなく、人間関係、業務量、裁量権、働き方にも目を向け、自社の課題に合う方法を選ぶことが大切です。
まずは従業員の声と業務の実態を把握し、負担の偏りや使いづらい仕組みなど、着手しやすい課題から改善します。担当者と目標を決め、小さく試して結果を確認しながら、無理なく続けられる職場づくりにつなげていきましょう。


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