転職成功の秘訣！履歴書や職歴欄の正しい書き方は？書き方をわかりやすく解説

履歴書の職歴欄は、書き方に迷いやすい項目のひとつです。会社名の書き方や退職理由、転職回数が多い場合の対処など細かなルールがあり、不安を感じる方も多いでしょう。この記事では、学歴・職歴欄の基本から状況別の書き方、職務経歴書との違いまでを解説します。

職歴は時系列で正式名称を使い、事実を正確に書くことが基本です。ポイントを押さえれば、採用担当者に誠実で読みやすい印象を与えられます。履歴書作成の不安を解消し、書類選考の突破につなげましょう。

履歴書の職歴欄の書き方

学歴・職歴欄の役割

履歴書の職歴欄は、これまでの仕事の経験をわかりやすく伝える大切な部分です。学歴・職歴が同じ欄になっている履歴書では、学歴を先に書き、続けて職歴を書きます。

事実に基づいて正確な情報を記載し、履歴書から誠実さが伝わるように心がけましょう。なお、学歴・職歴ともに古い順に書く「時系列」が基本です。新しいものから書くわけではないので、注意してください。

学歴の書き方

履歴書における学歴は、どのような教育を受けてきたかを伝えるための要素です。学歴を記載する際は、以下のポイントに注意してください。

• 1行目の中央に「学歴」と書き、次の行から入学・卒業の年月と学校名を書く
• 学校名や学部・学科は省略せず、正式名称で書く（「高校」ではなく「高等学校」）
• 入学と卒業の2行とも学校名を書き、「同上」は使わない
• 大学院は「卒業」ではなく「修了」と書く
• 在学中の場合は「卒業見込み」と書く
• 中退した場合は「中途退学」と書き、浪人や留年は書かなくてよい

転職の場合は、企業から指定がなければ義務教育（中学校まで）は省いて問題ありません。書き始める位置は、最終学歴によって次のように変わります。

最終学歴	書き始める位置
高等学校卒業	高等学校入学から
大学・専門学校卒業	高等学校卒業から
大学院修了	大学入学、または高等学校卒業から

ただし、新卒の場合は職歴がないため、中学校卒業から書くのが一般的です。

応募職種に生かせる学部や研究テーマがあれば、詳しく書くと専門性のアピールになります。

職歴の書き方

履歴書の職歴欄には、正直な情報を記入することが重要です。虚偽の内容を書き込むことは絶対に避けてください。具体的に職歴を書く際に注意するポイントは、以下のとおりです。

• 学歴を書き終えたら、中央に「職歴」と書き、次の行から古い順に書く
• 勤務期間の長短にかかわらず、原則としてすべての職歴を書く
• 会社名は「株式会社」などの法人格を含めた正式名称にし、「（株）」と略さない
• 所属部署も正式名称で書き、余裕があれば担当業務も添える
• 退職の表記は「退職」を使い、自己都合なら「一身上の都合により退職」、倒産やリストラなどなら「会社都合により退職」と書く
• 在職中は最後に「現在に至る」と書き、退職日が決まっていれば「（○年○月○日退職予定）」を添える
• すべて書き終えたら、改行して右寄せで「以上」と書く
• 職歴がない場合は「なし」と書き、「以上」で締める

入社の呼び方は職場によって異なり、公務員は「入庁」、病院など医療機関では「入職」と書くのが一般的です。また、年号は学歴・職歴・日付欄を通して西暦か和暦のどちらかに統一します。

職歴が豊富な場合は、履歴書には全職歴を書き、応募職種に関連する経験は職務経歴書で中心に記述することがおすすめです。一貫した話ができるよう、前職と次の仕事の関連性も考慮して記述しましょう。

状況別の職歴の書き方

異動や出向、雇用形態の違いなどがある場合は、経歴が正しく伝わるように書き方を工夫します。主な表記の例は次のとおりです。

状況	書き方の例
部署異動	異動年月とともに「マーケティング部へ異動」と書く
社名変更・合併	「株式会社AA（現 株式会社BB） 入社」と入社時の社名に現在の社名を添える
出向・帰任	「△△株式会社に出向」「○○株式会社に帰任」と書く
転籍	「△△株式会社に転籍」と書く
派遣社員	「株式会社××（派遣元）より株式会社○○へ派遣」と派遣元と派遣先を書く。契約満了なら「契約期間満了につき退職」とする
契約社員など	「入社（契約社員）」のように雇用形態を添える
アルバイト	「入社（アルバイト）」と明記する。学業期間中のものは原則書かないが、卒業後や応募職種に関係するものは書く

このように、表の書き方をそのまま使えば、事実を簡潔に伝えられます。

職歴が多くて書ききれないときの対処法

職歴が多くて欄に収まらない場合でも、職歴の省略はおすすめできません。省略した期間は空白期間として扱われ、面接で質問されたり、社会保険の加入歴などから発覚したりして、経歴詐称を疑われるおそれがあるためです。

代わりに、次のような工夫で欄に収めましょう。

• 義務教育など学歴の一部を省略する
• 1社の入社・退職を1行にまとめて書く（例：「○○株式会社 入社（2007年7月 退職）」）
• 配属先や業務内容を省略する
• 「現在に至る」と「以上」を同じ行に書く
• 学歴・職歴欄が広い履歴書を使う
• 履歴書には期間と経験社数を書き添え、詳細は職務経歴書に記載する

【ケース別】履歴書の職務経歴書を書くときのポイント

ケース別に押さえたい考え方

履歴書は時系列で事実を簡潔に書く書類で、業務内容や成果の詳細は職務経歴書で伝えるのが基本です。状況に応じて書き方の工夫が必要になるため、以下の各ケースについて職務経歴書のポイントを解説します。

新卒

学生時代のインターンシップ、アルバイト、ボランティア活動をアピール

第二新卒

前職での成果や学んだスキル、なぜ転職を決意したかを明確に記載

中途採用

実績と経験を具体的に、貢献した内容や獲得した成果を強調

職種変更

今までの経験から得たスキルが新しい職種にどう活かせるかを記載

自営業・フリーランス

実績とクライアントの満足度、業務の範囲や特化分野を強調

在職中

現職での職務内容と実績、転職活動の理由を記載

退職済み

退職理由とその後の活動(自己研鑽、ボランティアなど)、次の職場にどう貢献できるかを記載

職歴に空白期間あり

空白期間中の活動内容や学んだスキル、その期間が自己成長にどう繋がったかを説明

それぞれのケースに合った書類を作成することで、自分の強みを効果的にアピールできます。

新卒

新卒者は職歴がないため、履歴書の職歴欄は「なし」と書いて「以上」で締めます。そのうえで、職務経歴書や自己PRでは学生時代に注力した活動に焦点を当てることが重要です。長期インターンシップは、実務に近い内容であれば雇用形態を「インターン」と明記して職歴欄に書けます。アルバイトも、仕事内容と成果を明確に記述すれば経験のアピールになります。

サークルやボランティア活動に参加していた場合は、習得したスキルやコミュニケーション能力を挙げましょう。優れた学業成績や受賞歴、チームでの成果やリーダーシップを発揮したエピソードも、能力を示す材料になります。

第二新卒

第二新卒とは、大学や専門学校を卒業してから数年以内に再就職を考えている方を指します。第二新卒の方は以下のことをアピールすると効果的です。

短期間の業務経験であっても、新しい職種や業界への適応能力や新鮮な視点を持っていることをアピールできます。ただし、短い勤務でも職歴欄には省略せず書きましょう。

将来のキャリアプランをしっかり持ち、意欲的な姿勢を見せることも不可欠です。転職理由は明確にし、前向きな動機を伝えることで、採用担当者にポジティブな印象を与えます。

中途採用

中途採用では、経験とスキルが採用担当者に与える印象に大きく影響します。転職理由はポジティブに明確化し、成果は数値や事例を交えて具体的に記述することが重要です。

履歴書の職歴欄は古い順に書きますが、職務経歴書は現在から過去にさかのぼる「逆編年体式」や、特定の切り口でまとめる「キャリア式」で書く場合もあります。特に重要な経験には詳細を加え、担当業務や使用技術、ツールの具体的な情報も忘れずに記入してください。

職種変更

職種を変更する場合は、これまでの経験のうち新しい職種に生かせる点を整理することが大切です。職種変更の際は、以下のことをアピールしましょう。

マネジメント経験があれば、新しい職種でのチーム運営にどう役立つかを具体例で挙げることが大切です。未経験の業界や職種に伴う具体的なキャリアプランを説明することで、魅力的な職務経歴書になります。

自分の将来の成長をどのように新しい職種で実現するかを記述することも、採用担当者にとって重要なポイントです。

自営業・フリーランス

自営業やフリーランスの経験は、自己管理能力や専門スキルを示す材料になります。履歴書の職歴欄では、次のように書きます。

• 会社を設立して経営していた場合：「○○株式会社 設立」、会社をたたんだ場合は「解散」
• 個人事業主（フリーランスを含む）の場合：屋号を使っていれば屋号に「開業」、やめた場合は「廃業」

どちらの場合も、事業内容を添えると経歴が伝わりやすくなります。

独立に至った経緯や動機、学んだことは職務経歴書で伝えるとよいでしょう。クライアントとのコミュニケーションや経営者としての視点も、アピールできる要素です。

在職中

在職中の履歴書では、職歴の最後に「現在に至る」と書き、右寄せで「以上」と書きます。退職日が決まっている場合は「現在に至る（○年○月○日退職予定）」と書き、決まっていなければ「現在に至る」のみで構いません。

職務経歴書では、具体的な業務内容や成果を詳しく記述することが大切です。リーダーシップやプロジェクト管理などの役割、取得した資格や研修の情報も、自己成長のアピールにつながります。

一方で、在職中の会社の機密事項に当たる内容は書かないよう配慮が必要です。進行中のプロジェクトに触れる場合も、公開してよい範囲かどうかを事前に確認しておきましょう。

退職済み

退職済みの方は、職歴の最後に「一身上の都合により退職」または「会社都合により退職」と書き、次の行に右寄せで「以上」と書きます。退職後の期間は前向きに捉え、積極的な姿勢をアピールすることが重要です。退職済みの方は以下のことを強調してください。

退職後にスキルアップを目指して取り組んでいたことがあれば、1～2行で簡潔に記載しましょう。自己成長のための時間であったことが伝わります。

職歴に空白期間あり

空白期間については、無理に履歴書へ書く必要はありません。ただし、面接で理由を聞かれる可能性が高いため、正直に説明できるよう準備しておきましょう。

空白期間にスキルアップや資格の勉強、留学などに取り組んでいた場合は、簡単に書くと前向きな姿勢が伝わります。職歴の期間を操作して空白を隠したり短くしたりするのは避けてください。雇用保険の記録などから発覚するおそれがあり、経歴詐称を疑われます。

空白期間が長い場合でも、その間の経験や学びを自分の言葉で伝えられれば、強みに変えることも可能です。

履歴書の職務経歴書のよくある質問

履歴書まわりで迷いやすいポイント

履歴書と職務経歴書に関して、応募者が抱える疑問はさまざまです。短期間勤務した職歴を記載するかどうか、職歴欄と職務経歴書の違い、書き間違えた際の対処法など、不安や疑問が多く存在します。明確な答えを持っておくことが、良い印象を与える応募書類につながります。

短期間の職歴も記載するべき？

結論として、短期間の職歴も記載します。試用期間中に退職した場合でも職歴に該当するため、原則として履歴書に書く必要があるからです。

省略すると、その期間は空白期間として扱われ、面接で理由を聞かれます。答えに詰まれば、採用担当者に不信感を抱かれるかもしれません。また、入社後に社会保険の加入歴や離職票の提出で発覚し、経歴詐称を疑われて内定取り消しにつながる可能性もあります。

短期間の職歴でも、得られた経験やスキルがあれば職務経歴書で前向きに伝えましょう。

職歴欄と職務経歴書の違いは？

職歴欄と職務経歴書の違いは以下のとおりです。

職歴欄では企業名や勤務期間、所属部署、雇用形態などの情報を、古い順に短くまとめて記入してください。職務経歴書では業務内容や成果、技術、スキルに至るまで細かく記述することが求められます。

職務経歴書は応募する職種に合わせて内容を変更でき、アピールポイントを前面に出せます。形式にも決まりが少なく、経験や能力を効果的に伝える工夫が可能です。

書き間違えたときはどうすればいい？

手書きの履歴書で書き間違えた場合は、新しい用紙に書き直すのがベストです。修正液や修正テープ、二重線での訂正は原則としてNGとされています。手間はかかりますが、丁寧に書き直すことで誠実さも伝わります。

一方、パソコンで作成した履歴書であれば、データを修正して再印刷すれば済みます。PDFで提出する場合も、修正後に書き出し直しましょう。年号や漢字、社名の書き間違いは印象を下げるため、書き終えたら必ず見直してください。

まとめ

履歴書の職歴欄は、これまでの経歴を正確に伝えるための項目です。学歴・職歴ともに古い順の時系列で書き、学校名や会社名、部署名は正式名称で記載します。年号の統一や、最後の「現在に至る」「以上」の書き方も忘れないようにしましょう。

短期間の職歴や勤務期間の短い会社も、原則として省略せずに書きます。職歴が多くて収まらない場合は、1社を1行にまとめる、業務内容を省くといった工夫が有効です。空白期間は無理に書く必要はありませんが、面接で説明できるよう準備しておくと安心です。

履歴書で経歴を簡潔に示し、業務内容や成果は職務経歴書で詳しく伝える使い分けが大切です。書き間違いがあれば新しい用紙に書き直すなど、誠実な姿勢で作成し、書類選考の突破につなげましょう。なお、書式や指定は応募先によって異なる場合があるため、応募要項もあわせて確認してください。